本連載ではSOAの基本的な考え方から、導入プロセスにおける注意点や実際の採用事例など、SOA適用による次世代のエンタープライズシステムを見てきた。
最終回となる第6回は、本連載の締めくくりとしてSOAによって実現される次世代のシステムの姿を見ていくことにする。
その一例として、Webサービスをはじめとする各種のサービス・システムが組み合わさったスイート製品として提供されるOracle SOA Suiteの効用と、これから企業システムに求められる要素について考えてみることにする。
システム間をビジネスのプロセスに則して連携させる方法論として注目を集めるSOA。
前回は、このビジネスプロセス連携に有効活用できるBPEL(Business Process Execution Language for Web Services)について解説した。
ただ、BPELでプロセスとシステムを結びつけるだけでは、SOAは成功には到達できない。
日常的にシステムを監視し、ビジネスプロセスが円滑かつ、効率的に動いているかをチェックし、最適化する必要があるからだ。
そのためには、可視化と呼ばれる技術が重要となる。
今回はSOAにおける可視化の位置付けについて見ていくことにしよう。
企業の内部統制強化が叫ばれる今日、経営資源の徹底した管理体制が求められている。
なかでも、コンプライアンス経営の要となる“ヒト”の管理――いわゆる、アイデンティティ・マネジメント（IDM）を導入する企業が増えている。
実は、SOAとIDMはシステムを安全かつ効率的に連携するのに深いつながりを持っている。
そこで今回は、IDMに重点を置き、オラクル・コーポレーション プロダクトデベロップメント バイスプレジデント ロジャー･サリバン氏の講演より、最新動向を紹介すると共に、実際のIDMの適用事例を紹介していこう。
前回は、IT全般統制においてセキュリティに直結する「アプリケーションとデータへのアクセス」の領域にフォーカスし、そのポイントとなるIDとアクセス権限の定義、アクセス制御、アクセスの監査/監視について解説した。
第4回となる本稿では、IT全般統制において、まだ触れていない「プログラム開発」「プログラム変更」「コンピュータ運用」の3つの領域に関するチェックポイントと、IT業務処理統制における「プロジェクト管理」の領域に関するポイントについて考察したい。
前回まで、IT全般統制の中で求められている「プログラムとデータへのアクセス」における問題点と、アイデンティティ管理、アクセス制御の重要性について述べてきた。
今回の3回目では、改めて「システムの利用条件」への制御と説明責任を実現する3つの領域を詳解しながら、独立系ベンダーである日本CAのIT内部統制の支援に向けたセキュリティ製品を例に紹介する。
日本CAは、9月20日に東京・六本木のグランドハイアット東京において、「CA EXPO 2006」を開催した。
今年のテーマは「Unify and Simplify〜見えない時代だからこそ見えるITマネジメント」。
基調講演の他、3つの分科会が用意された。
その中の一つ、「リスクの管理・コンプライアンスへの対応」をテーマとした分科会では、企業リスクマネジメントにおいて重要なITセキュリティリスクについての基調講演や、ITセキュリティリスクを大幅に軽減するCAのセキュリティソリューションについての紹介がなされた。